はじめに
この記事では、フリーランスITエンジニア向け案件紹介サービスPE-BANKについて解説します。 岡山県など地方在住者におすすめできるかも含めて、メリット・デメリットを整理しました。
PE-BANKとは
PE-BANKは、ITエンジニア専門の案件紹介サービスです。
1989年創業の老舗で、エンジニア主体の共同受注モデルを採用しています。
共同受注モデルなので、契約内容に透明性があり、マージン率が公開されているため、良心的なフリーランスエージェントと言われています。
運営会社: 「株式会社PE-BANK」
PE-BANKの運営会社は株式会社PE-BANKです。
同社は、フリーランスITエンジニア向けの共同受注事業を中心に展開する企業で、1989年創業の実績ある会社です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社PE-BANK |
| 設立 | 1989年 |
| 所在地 | 東京都港区高輪2-15-8 グレイスビル泉岳寺前 |
| 事業内容 | ITエンジニア共同受注事業 |
| 上場 | 非上場 |
長年にわたりエンジニア主体のビジネスモデルを継続しており、全国に拠点を展開している点が特徴です。
PE-BANKの特徴
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国(主要都市に拠点あり) |
| リモート案件 | 一部あり(常駐案件が中心) |
| 案件数 | 非公開(全国で常時多数) |
| 平均月単価 | 60万〜80万円前後 |
| 消費税表記 | 税抜き表示が基本 |
| マージン率 | 公開制(段階的還元、最大80%前後) |
| 福利厚生 | 共済会制度あり(保険・税務サポート等) |
| 特徴 | 高還元率とマージン公開の透明性が強み |
PE-BANKは、1989年創業の老舗フリーランスエージェントです。 エンジニア主体の「共同受注」モデルを採用し、報酬還元率の高さと透明性を重視しています。
メリット
マージン公開型で透明性が高い
報酬配分が公開されており、案件の参画期間が長いほど、マージンが下がる仕組みになっています。
そのため、PE-BANKの案件に長期参画するほど手取りが増えやすい設計になっています。
期間の集計は累計で行われるため、PE-BANKの案件を一度終了して、別のエージェントを使った場合でも、次回PE-BANKを過去の参画期間を保持した状態で契約できます。
全国対応・地方にも拠点あり
東京・大阪だけでなく、地方都市にも拠点があります。 地方在住でも対面サポートを受けやすい体制です。 また、地方の地場企業の案件についても取り扱っており、この点が他のエージェントにはないPE-BANKの強みになっています。
共済会制度がある
任意加入の共済制度があり、以下の支援が受けられます。
- 傷病見舞金
- 福利厚生サービス利用
- スキルアップ支援
- 確定申告サポート
デメリット
常駐案件が中心
フルリモート案件は増えつつありますが、基本は常駐型の案件が多いため、地場企業の案件に参画することが多いです。
インフラ案件は少なめ
アプリケーション開発の案件が多く、サーバ構築などのインフラ案件は少なめなので、インフラエンジニアの場合は別エージェントを使った方がよいかもしれません。
未経験・経験浅めには厳しめ
実務経験2〜3年以上が目安で、初心者向け案件は少なめです。
フリーランスエージェントの選定時の注意点
どのフリーランスエージェントにも言える、フリーランスエージェント全般の選定時の注意点について以下の記事に記載しました。 興味のある方はこちらもご参照ください。
地方在住者におすすめできるか
これまでの情報を踏まえ、PE-BANKが地方在住エンジニアに適しているかを整理します。
全国拠点がある点は強み
PE-BANKは全国主要都市に拠点があります。 地方にも支店があるため、対面サポートを受けやすい点はメリットです。
大手エージェントのように東京一極集中型ではありません。
ただし案件は常駐型が中心
リモート案件はありますが、基本は常駐型です。 地方在住で都市部常駐が難しい場合、選択肢は限定されます。
フルリモート前提で探すなら、やや不利です。
還元率重視の設計は地方でも有効
マージン公開・高還元モデルは居住地に関係なく有効です。 特に実務経験があり、単価を最大化したい人にはメリットがあります。
結論: 条件次第でおすすめ
総合的に見ると、フルリモートを希望せず、地場企業の案件に参画したいという方にはおすすめです。
地方在住者でも十分検討価値はあるが、リモート前提なら他社併用が現実的という位置づけです。
おわりに
PE-BANKは、高還元率とマージン公開の透明性を強みとする良心的なエージェントです。
地方にも拠点があり、実務経験があるエンジニアであれば十分活用余地があります。 一方で、フルリモート前提の場合は選択肢が限られるため、他エージェントとの併用が現実的です。
手取り最大化を重視する地方在住エンジニアにとって、有力な選択肢の一つといえます。